健康診断や通院時の心電図検査で「陰性T波がありますね」と言われ、不安になった方は少なくありません。自覚症状がない場合でも、「心臓に異常があるのでは」「障害年金の対象になるのか」と心配になることもあるでしょう。

しかし、陰性T波は診断名そのものではなく、障害年金の判断も単純ではありません。

本記事では、陰性T波とは何か、障害年金との関係、どのような場合に申請の検討対象になるのかを分かりやすく解説します。

陰性T波とは何か

陰性T波とは、心電図検査でT波が本来とは逆向きに現れている状態を指します。
T波は心臓の回復過程を表す波形であり、陰性化している場合、心筋の状態に何らかの変化がある可能性を示唆します。

ただし、陰性T波は病名ではなく、あくまで検査所見です。
そのため、陰性T波がある＝重大な心臓病が確定している、というわけではありません。

陰性T波が見られる主な原因

陰性T波は、さまざまな原因で見られます。

・虚血性心疾患（狭心症、心筋梗塞など）
・心筋症
・高血圧による心肥大
・電解質異常
・一時的な体調変化
・健常者でも見られる場合

このように、軽微なものから重い心疾患まで幅が広く、陰性T波だけで状態の重さは判断できません。

陰性T波があっても症状がない場合

自覚症状がなく、日常生活や仕事に支障がない場合、
陰性T波があるだけで障害年金の対象になることは、原則としてありません。

障害年金は、
・心電図の所見
・診断名
・症状
・生活や就労への影響

を総合的に見て判断されます。

陰性T波と障害年金の基本的な考え方

障害年金では、「陰性T波があるかどうか」ではなく、
それに関連する心疾患によって、どれだけ生活が制限されているかが評価されます。

つまり、
陰性T波 → 原因となる心疾患 → 生活・就労への影響
という流れで判断されます。

障害年金の対象となる可能性があるケース

次のような場合には、障害年金の検討対象になる可能性があります。

・陰性T波の原因が虚血性心疾患である
・狭心症や心筋梗塞の既往がある
・息切れ、動悸、胸痛などの症状が続いている
・日常生活や就労に制限が生じている

このように、症状と生活への影響が伴っているかが重要です。

心疾患の障害年金で見られるポイント

心疾患に関する障害年金では、次の点が重視されます。

・自覚症状の有無と程度
・日常生活動作への影響
・就労の可否
・検査結果（心電図、心エコーなど）
・治療内容

陰性T波は、これらの中の「検査結果の一部」に過ぎません。

障害等級の考え方（心疾患）

障害等級2級が検討されるケース

・軽い動作でも息切れや動悸が強く出る
・日常生活に常時制限がある
・就労がほぼ不可能

重い心疾患があり、生活が大きく制限されている場合が該当します。

障害等級3級が検討されるケース

・労働に著しい制限がある
・通常勤務が困難
・配慮がなければ働けない

症状がありながらも、一定の活動は可能な場合に検討されます。

診断書で重要になるポイント

陰性T波がある場合の障害年金では、
診断書に「陰性T波がある」と書かれているだけでは不十分です。

重要なのは、
・確定診断名
・症状の具体的内容
・生活や就労への影響

が記載されていることです。

病歴・就労状況等申立書で補足すること

診断書では伝えきれない点は、
病歴・就労状況等申立書で補足します。

・動くと症状が出る場面
・仕事で困っていること
・日常生活での制限

を具体的に書くことで、実態が伝わりやすくなります。

陰性T波と言われたら、まず確認すべきこと

「陰性T波」と言われた場合、次の点を確認しましょう。

・原因となる心疾患があるか
・医師から生活制限や就労制限が出ているか
・症状が継続しているか

これらが整理できて初めて、障害年金の検討につながります。

よくある誤解に注意

よくある誤解として、
「心電図に異常がある＝障害年金がもらえる」
という考えがあります。

しかし、障害年金は検査所見ではなく、
生活や仕事への影響を補償する制度です。

まとめ

陰性T波は心電図上の所見であり、それ自体が障害年金の対象になるわけではありません。
重要なのは、陰性T波の背景にある心疾患によって、日常生活や就労にどの程度の制限が生じているかです。

「陰性T波」と言われて不安を感じた場合は、検査結果だけで判断せず、症状や生活への影響を整理することが大切です。
必要に応じて制度を確認し、専門家や支援機関に相談することで、適切な判断につながる可能性があります。

岩本浩一

岩本　浩一 （いわもと こういち）
社会保険労務士法人あいパートナーズ 代表

このたび、障害をお持ちで苦しんでいらっしゃる方々やそのご家族の皆様に対して、何か少しでもお力になりたいという想いから、私を育んでくれた地元の松山市で当センターを立ち上げることにいたしました。

障害年金は、公的な制度であるにも関わらず認知度が低いため、本来であれば受け取る権利がある方でも、様々な理由により多くの方々が受給に至っていないのが現実です。当然ながら、手続きをしなければ受給できません。黙っていても誰かが教えてくれるものでもなく、結局は障害をお持ちの方々がご自身で気付くしかないのです。何とか障害年金の相談まで辿り着いたとしても、またしても高いハードルが立ちはだかります。

そうした理由から、請求に必要な書類を準備する事が出来ず、手続きすらできないという状況になり、障害年金の申請を諦めてしまっている方が多くいらっしゃいます。

早く、障害年金のことを知っていればよかった、最初から専門家に相談すればよかった。

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障害年金の請求で一番大事なことは、不安を感じたり、わからないことがあったりしたときに、すぐに専門家に問い合わせをすることです。

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