電磁波過敏症（EHS）は、電磁波に対する過敏な反応を示す症状群を指し、携帯電話やWi-Fi、電気機器から発せられる電磁波に長時間さらされることで、体調不良を訴える人が増加しています。

この症状については、医学的にもまだ議論が続いている段階であり、その原因や具体的なメカニズムが完全に解明されていません。しかし、電磁波過敏症は日常生活に重大な影響を与える場合もあり、障害年金の対象となるケースも存在します。

この記事では、電磁波過敏症の原因や症状、そして障害年金の申請について詳しく解説します。

電磁波過敏症の原因

電磁波過敏症の原因については、科学的な議論が多岐にわたります。

一部の研究者は、電磁波が人体に微弱な影響を与える可能性があると考えており、特に長時間電磁波にさらされることで、感受性が高まる可能性があると主張しています。一方で、心理的要因やストレス、他の環境要因が関与しているという説もあります。

１つの仮説として、電磁波が細胞レベルで何らかの影響を与え、自律神経系や免疫系に変調をきたす可能性があるとされています。また、現代生活での電磁波への曝露が増加したことにより、体がそれに順応できない人々が電磁波過敏症を発症している可能性も示唆されています。

しかし、これらの説はまだ確定的なものではなく、多くの医学者や科学者は、電磁波と健康被害の直接的な関連性について十分な証拠が不足しているとしています。

電磁波過敏症の主な症状

電磁波過敏症の症状は多岐にわたり、人によって異なるのが特徴です。一般的な症状には、次のようなものが報告されています。

• 頭痛
• 倦怠感や疲労感
• 集中力の低下
• 皮膚のかゆみや灼熱感
• 不眠症
• めまい
• 動悸や不整脈

これらの症状は、電磁波に長時間さらされた後に強くなる傾向があります。特に、パソコンやスマートフォンを長時間使用する環境下でこれらの症状が悪化することが多いとされています。また、症状が進行すると、電磁波から離れた生活を余儀なくされ、仕事や日常生活に深刻な影響を及ぼすこともあります。

電磁波過敏症と障害年金

電磁波過敏症は、症状の程度や日常生活への影響によっては障害年金の対象となる可能性があります。しかし、現時点では、電磁波過敏症自体が障害年金の認定基準に明確に含まれているわけではないため、申請には慎重な準備が必要です。

まず、障害年金を申請する際には、医師の診断書が必要です。電磁波過敏症に詳しい医師の診断を受け、症状の詳細や日常生活への影響を記載してもらうことが重要です。また、症状が仕事にどのような影響を与えているのか、または日常生活でどの程度困難を感じているかを具体的に説明することが求められます。

申請プロセスは複雑であり、電磁波過敏症が他の精神的または身体的疾患と関連している場合、それらの症状を含めて申請書に記載することが推奨されます。電磁波過敏症に限定せず、総合的な健康状態を評価してもらうことが、障害年金の申請成功率を高めるポイントとなります。

＞＞障害年金を自分で申請するのは難しい？社会保険労務士に依頼するメリットについて

電磁波過敏症での障害年金申請のポイント

電磁波過敏症に関連する障害年金の申請には、次のポイントを押さえておくとスムーズです。

診断書の取得

まず、電磁波過敏症の専門医や精神科医に診てもらい、診断書を作成してもらいます。症状がどのように日常生活に影響しているのかを具体的に記載してもらうことが大切です。

症状の経過を記録

日常生活でどのような場面で症状が現れるのか、どのくらいの頻度で発生するのかを日記やメモで詳細に記録します。これを障害年金の申請書に添付すると、証拠として有効です。

労働への影響を強調

電磁波過敏症の症状によって、仕事がどの程度制限されているかを明確に示すことが重要です。例えば、長時間のパソコン作業が困難である、あるいは職場でのWi-Fi環境が原因で体調が悪化しているといった具体的なエピソードを挙げるとよいでしょう。

他の疾病との関連

電磁波過敏症が他の病気と関連している場合、それらの症状や診断も含めて申請を行うことで、より正確な評価を受けやすくなります。

まとめ

電磁波過敏症は、まだ医学的には完全に解明されていないものの、現代社会において多くの人々が悩んでいる問題です。その原因や症状はさまざまであり、個々のケースに応じた対処が求められます。

また、電磁波過敏症が原因で日常生活に支障をきたしている場合、障害年金の申請を検討することも可能です。しかし、現行の制度ではその認定が難しい場合もあるため、医師の診断書や症状の詳細な記録など、しっかりとした準備が必要です。

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障害年金とは

「障害年金」とは、公的な年金の１つで、病気や事故が原因で障害を負った方へ、国から年金が給付される制度であります。
障害者のための特別な手当と勘違いされている人も見えますが、実は老齢年金と同じ公的年金です。
６５歳以前に障害を持ち、日常生活や仕事に支障がある人に対して支払われる生活補助金です。

＞＞障害年金の基礎知識について

＞＞障害年金の受給額について

対象となる障害について

障害年金というと、肢体障害、目の障害、聴力の障害など外見でわかる障害のイメージが強いですが、実は様々な傷病が障害年金の対象となります。

下の図で障害年金の対象となる傷病を紹介していますのでご覧ください。これらはほんの一部で、本当に多くの傷病やケガが対象になります。しかし同じような症状でも、傷病名によっては対象外とされてしまうこともありますので、注意が必要です。

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目の傷病

白内障、緑内障、ブドウ膜炎、眼球萎縮、網膜色素変形症、両人工的無水晶体眼、眼球振盪症　など

聴覚

メニエール病、感音性難聴、突発性難聴　など

肢体

重症筋無力症、関節リュウマチ、脊髄損傷、進行性筋ジストロフィー、変形性股関節症、人工股関節など

脳の傷病

脳卒中、脳出血 、脳梗塞など

精神

統合失調症、うつ病、躁うつ病、てんかん、発達障害、知的障害など

呼吸器疾患

気管支ぜん息、肺線維症、肺結核など

心疾患、高血圧

狭心症、心筋梗塞、高血圧性心疾患、悪性高血圧症など

腎疾患、肝疾患、糖尿病

慢性腎炎、ネフローゼ症候群、慢性糸球体腎炎、慢性腎不全、人工透析、肝硬変、肝ガン、糖尿病、糖尿病性と明示されたすべての合併症　など

その他

悪性新生物（ガン）、高次脳機能障害、化学物質過敏症、各種難病（強皮症、パーキンソン症候群）、その他難病など

岩本浩一

岩本　浩一 （いわもと こういち）
社会保険労務士法人あいパートナーズ 代表

このたび、障害をお持ちで苦しんでいらっしゃる方々やそのご家族の皆様に対して、何か少しでもお力になりたいという想いから、私を育んでくれた地元の松山市で当センターを立ち上げることにいたしました。

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